I – 4.性状分析等
38．都市ごみに含まれる金属資源の分析方法に関する一考察
発表者 (公財)東京都環境公社 飯野 成憲
廃電子機器等の循環利用が可能な金属資源については、環境省告示による分析法は規定されていない。しかし、資源である以上適切な資源性の評価方法が必要とされる。そこで、廃電子機器等を分析試料として用い、環告 19号、レアメタル等暫定分析法、及び非鉄金属製錬分野において資源性の評価方法として利用されているマット融解法による各分析値の比較を行った。この結果、レアメタル等暫定分析法は、自治体における実施可能性を考慮すると、資源循環分野における分析方法として活用が期待できることが示唆された。
